主な受託先様

青山学院大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪府立大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都精華大学、近畿大学、熊本学園大学、慶應義塾大学、高知県立大学、高知工科大学、神戸大学、神戸国際大学、国際大学（GLOCOM）、国立情報学研究所、信州大学、千葉大学、帝京大学、東京大学、東京都立大学（旧首都大学東京）、同志社大学、東北大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、日赤豊田看護大学、兵庫県立大学、福井大学、福井工業大学、平成国際大学、放送大学、北海道大学、明治大学、立命館大学、早稲田大学、他

イオン液体研究会、インテル株式会社、大阪大学工業会、一般社団法人キャッシュ・フォー・ワーク・ジャパン、京都府、グーグル、株式会社KDDI総合研究所、光化学協会、一般社団法人高知医療再生機構、公益財団法人笹川平和財団、滋賀県琵琶湖環境科学研究センター、スタンフォード日本センター、一般社団法人テレコムサービス協会、電子スピンサイエンス学会、有限責任監査法人トーマツ、豊岡市、日本液晶学会、日本遠隔医療学会、日本化学会、日本結晶成長学会、日本高圧力学会、日本再生医療学会、日本赤外線学会、一般財団法人日本データ通信協会、日本放送協会（NHK）、Netflix、財団法人濱野生命科学研究財団、国立研究開発法人物質・材料研究機構、株式会社富士通総研、防災科学技術研究所、放射光学会、一般財団法人丸文財団　他

スタンフォード大学（米国）、全米経済研究所（The National Bureau of Economic Research:NBER)、世界知的所有権機関（WIPO）

(50音順・敬称略)